阪急阪神不動産は、 阪急と阪神の不動産部門が統合されて誕生した総合不動産デベロッパーです。
開発事業本部の小林英樹さんは、大阪・梅田の魅力をさらに高めるプロジェクト「梅田１丁目１番地計画」のチーム・リーダーを任されています。阪神百貨店梅田本店の建て替えと、最新の大規模オフィスビルの建設を融合させた「梅田１丁目１番地計画」。新しい阪神百貨店は今年６月にオープンしましたが、これはまだ半分だけ。敷地西側に百貨店の残り半分の部分を建設中で、最終的に2022年の春には、新しい38階建てのビルが完成します。
８年がかりで工事が進められている大プロジェクトだけに、ビルが出来た時に「古いもの」になっていないように、小林さんは気を配っています。「働き方改革」という言葉が注目されている昨今、実際にこのビルで働く人が、気持ちよくパフォーマンスを最大限に発揮できるようなビルにするように心がけているという小林さん。そのために、常にアンテナを張って変化を見逃さないことが、プロジェクト成功への第一歩だと考え、いろんな会社の働き方を実際に見学するのみならず、街の中で働いている人がどんな働き方をしているかに注目しながら街を歩くようにしているといいます。梅田という変化が激しい街にあって、「梅田１丁目１番地計画」が、この時代の変化の中心であり続けられるようなビルを作っていきたいと小林さんは願っています。
梅田の街に新たなランドマークを作ろうとしているプロフェッショナルがいます。

阪急阪神不動産が展開する新築分譲マンション「ジオ」は、土地の仕入れから商品企画、品質の管理、販売、さらにはアフターサービスまでを一貫体制で行っています。これまで２万戸以上を供給してきた実績を活かし、いま建設中なのが、37階建ての免震タワーレジデンス「ジオタワー南森町」です。
モデルルームで販売を担当するマンション事業部の里山昌子さんは、マンションができるまでに携わったたくさんのチームのメンバーの想いや、住みやすさを追求したジオのものづくりへのこだわりをきちんと言葉でお客さまに伝えることが販売の役割の一つだと考えています。さらに、立地の良さを把握するため、周辺地域の情報収集を欠かさないようにしています。
「お客さまからお話をお聞きするときは、ご家族になった気持ちで、お客さまにとっての理想のライフスタイルがどんなものかというのをお伺いするように心がけています。お客さまの数だけ『理想の暮らし』というものがあるので、全ての人に当てはまるマニュアルはないと思います。例えば、ご家族の中でもイメージしているライフスタイルに少し違いがあったりといったところを、一緒にお話しする中で見つけていくこともあります」と話す里山さん。物件を気に入ったお客さまが購入を決めてくださった時は、理想の暮らしの実現のお手伝いができたと嬉しく思うといいます。
豊かなライフスタイルを提案し続けるプロフェッショナルがいます。

「関西の住みたい街ランキング」で、６年連続１位を守り続けている西宮北口。阪急阪神不動産が運営に携わるこの街のランドマーク「阪急西宮ガーデンズ」は、今年開業10周年を迎えました。この10年間売り上げも来館者数も伸び続け、昨年の年間来館者数は2000万人を突破しました。
館長を務める三輪谷雅明さんがその理由として挙げるのは、阪急西宮ガーデンズが｢街のシンボル｣として常に進化し続けてきたことです。264のショップにいる、5000名を超えるスタッフに声をかけて回るのが三輪谷さんの日課。現場で生まれる様々なアイデアを聞き取り、施設の改善に生かすためです。例えば「家のリビングにいるような感じでくつろいでいただきたい」という声を受けて、館内のソファを家庭にあるような柔らかいソファに変えました。お客さまだけでなく、スタッフたちの意見を謙虚に聴き続けることが、前進につながると三輪谷さんは思っています。
11月21日には、駅直結の「ゲート館」が新たに開業。塾や保育園も誘致し、エリアの生活環境の向上にも力を入れています。「買い物だけではなく、人と人とが出会えるような場所。この街にガーデンズがあってよかったと思っていただけるような、地域の庭を目指していきたい」と三輪谷さんは話します。
街のにぎわい創りに力を入れるプロフェッショナルがいます。

阪急阪神不動産は、タイのバンコクを始め、東南アジア諸国で新たな分譲マンションの開発プロジェクトを進めています。現在、タイに駐在している海外事業部の松井時是さんは、10月下旬、タイのパートナー企業の視察団と一緒に一時帰国。自社の商品企画検証施設を案内し、通訳を介して日本独自の設備を紹介しました。
参加者からは「タイのキッチンは収納が少ないから、収納が多いのはきっとタイでも気に入られるわ」といった感想が。限られたスペースをどう有効に使えるかといったことについては、タイでも日本の考え方を採用できると松井さんは考えています。
事業展開を進める上で、日本と海外の文化や習慣の違いを、どうカバーするか。松井さんは「日本の商品企画ややり方をそのまま押し付けるのではなくて、現地の方が求めていることを把握してうまくカスタマイズする。常に開拓する気持ちを忘れずに、仕事に取り組んでいます」と話します。「今タイをはじめとした各国で、我々のノウハウを現地のニーズに合わせて提供することができていると思っています。今後新規参画する国でも同じような取り組みというのを拡大していきたい」と、松井さんは意気込みを語っています。
豊かなライフスタイルの提案で、街づくりにも貢献するプロフェッショナルたちがいました。